講師紹介/サービス紹介

ごあいさつ

GREETING

中田社会福祉士事務所ごあいさつ

岡山の介護・福祉施設・事業所様のお役に立ちたい

これまで社会福祉士として、介護施設の相談員や岡山県スクールソーシャルワーカーなどの活動をしてまいりました。体が不自由になり施設に来られて生きる希望を失っていた方が、こちらから働きかけることでリハビリに奮起し、自宅で生活できるまでに体を回復させ、涙を流して喜び帰られたこと。何年も不登校をしていた生徒が、笑顔で学校に通えるようになったこと。社会福祉士の仕事を通じて「思いを持って関わると、相手は変わってくれる」ということを何度も経験し、福祉の仕事にやりがいを感じてきました。介護・福祉に関する講演・セミナーやアドバイス業務では、知識やスキル面を向上させる内容に加えて、これまで私が感じきた介護・福祉の仕事の楽しさもお伝えし、より良い介護・福祉施設・事業所にしていくためのお役に立ちたいと思っております。ぜひお気軽にご相談ください。

学歴 1996年3月 日本福祉大学社会福祉学部第I部卒業
2011年3月 日本福祉大学大学院社会福祉学研究科修士課程修了
職歴 1997年1月~2013年4月 介護老人保健施設にて支援相談員として勤務
2013年4月~中田社会福祉士事務所開設(所長)
公益社団法人 日本社会福祉士会 理事
岡山県スクールソーシャルワーカー(岡山県義務教育課生徒指導推進室)
日本福祉大学非常勤講師
日本福祉大学社会福祉総合研修センター講師(社会福祉士・介護福祉士受験対策講座)
川崎医療福祉大学非常勤講師
一般財団法人日本総合研究所 社会福祉士養成所非常勤講師
岡山・建部 医療福祉専門学校非常勤講師
岡山市介護認定審査会委員
倉敷市介護認定審査会委員
岡山市障害者総合支援審査会委員
資格 1996年 社会福祉士
2002年 介護支援専門員

講演・セミナー

SEMINAR

中田社会福祉士事務所講演・セミナー

福祉サービス従事者を対象とした虐待防止・身体拘束廃止などの必須研修やその他の内部研修、無資格の職員を対象としたサービスの質向上のためのセミナーなど、目的や受ける方に合わせてプログラム内容を組み、少人数でも出張対応致します。職員の人材育成や離職率の高さに悩んでいる施設・事業所様もぜひご相談ください。

講師料 1時間 1万円(1時間を超えると30分ごとに5千円)
※ 社内規定がある場合は値段交渉も承っております。
交通費 実費(車の場合、1Km=20円で計算)

福祉サービス事業者様向け

  • 高齢者サービス事業所職員が知っておくべき権利擁護と虐待防止
  • 施設・事業所内での円滑な連携
  • コミュニケーションスキル
  • 身体拘束廃止に向けて
  • アンガーマネジメント
  • ストレスマネジメント
  • リスクマネジメント
  • クレーム対応
  • 介護保険、成年後見制度の基礎知識

保育士様向け

  • 児童虐待防止
  • アンガーマネジメント
  • 保育士の使命と求められる倫理
  • 知っておくと便利な児童福祉を支える専門機関

一般の方向け

  • 介護保険制度のイロハ
  • 成年後見制度のイロハ
  • 障害の理解と差別解消防止
  • 子どもの貧困の状況と地域住民としてできること

    聴く方が退屈しないような対話型、グループワークを取り入れた参加型の講演で、すぐに実践していただける具体的な内容も盛り込んでいます。

聴講対象者や目的、お悩みに合わせて講演プログラムをオーダーメイドで構成します。資格取得対策講座や研修プラン等も対応可能です。

どこでも出張可能(片道100km以内)な上、事業所・施設様の業務終了後の夕方からでも対応致します。

2「社会福祉士・介護福祉士受験対策講座」「相談員のためのスキルアップ講座」も承っております。

アドバイザリー契約

ADVISORY
中田社会福祉士事務所のアドバイザリー契約

介護・福祉の事業所や施設の数が年々増加する中、職員のスキルや介護サービスの質を向上させて利用者の満足度を高め、“選ばれる”事業所・施設となることが大切になってきています。介護福祉サービスの内容についてだけでなく、離職率低下や働く職員のモチベーションアップのための施策、人材育成など、さまざまな面から継続的にアドバイスさせていただくことで、より良い事業所・施設づくりをお手伝いします。

サービス内容に関する助言

生活支援から介護、医療ケアまで、利用者のニーズに合わせたサービス内容となっているか、第三者の視点から助言致します。

人材育成に関する助言

職員の離職率の低下やスキルアップ、サービスの質向上のために必要な研修内容の助言等、活き活きと働く職員を増やすアドバイスを致します。

職場アセスメントと対策の助言

労働災害を防いだり、クレームの未然防止のために、職場での作業の潜在的な危険性や有害性を見つけ出し、事前に対策を講じるための助言を行います。

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